作業療法士 埼玉県 訪問看護ステーションの求人

【取材】訪問看護あさひ 土呂を運営するあさひ介護センター株式会社は、ご自宅でのお看取りをご希望される方々を支える力になりたいと考えています。単なる医療的なケアにとどまらない、人と人との関わりをさせていただくことこそが、私たちの追求する訪問看護・訪問リハビリです。 たとえば、ある末期がんの利用者さまがその日にも最期を迎えようとされていたときに、大好きなお散歩や入浴をお手伝いさせていただいたことがあります。その日のうちにお亡くなりになりましたが、ご家族さまから感謝のお言葉をいただき、スタッフ一同深く心に残るケアとなりました。 活動地域の在宅逝去率80％が、当法人の掲げる目標。利用者さまお一人おひとりに温かく寄り添うサポートが実現できる職場です。

【取材】住宅型有料老人ホームどんぐりでは、個人のペースに合わせたOJTを実施し、職員一人ひとりが自信を持って業務にあたれるように教育体制を整えています。独り立ちまでの期限は設けておらず、1人で回れるようになるまで先輩に同行。日勤や夜勤など、シフトごとの業務についても徐々に覚えていきます。教育担当者は、新人さんの強みと弱みを把握し、強みを伸ばして弱みをカバーすることを徹底した教育方針。しっかりと見守ってくれているという安心感があります。 さらに、看護師とリハビリ職員に向けては、スキルアップのための研修を月に1回実施。業務時間内で行われる研修に、熟練の理学療法士が来てリハビリの技術研修を受けることもあります。 当事業所の魅力は、やる気と努力次第で資格取得や待遇アップを図れる仕組みがあるところです。たとえば、未経験・無資格で入職した介護職員が介護福祉士まで資格取得したのち、准看護師の学校に通って看護師を目指した例も。経験がなくとも、学びながらぐんぐん実力をつけられる環境を用意しています。また、准看護師から正看護師へステップアップするための応援制度も設けています。提携する学校へ通えて、シフトは学校優先で設定。教材も含めて会社が費用を全額負担するなど、サポート体制は万全です。

【取材】介護美人訪問看護リハビリステーションは、コミュニケーションを図りやすい職場です。年齢や立場に関係なく、スタッフ同士が何でも話せる関係性を築いています。管理者はもちろんのこと、代表との距離も近いため、管理者を飛び越えて代表に直接相談するスタッフも。「こういう物品があると便利」「親睦会をやりたい」など、スタッフが代表に直談判できるほどフラットな関係性です。また、年に1度、代表との面談も実施しています。業務上の相談から改善に向けた提案までしっかり話せる時間を設けており、フォローアップ体制も万全です。 また、訪問先で困ったときに連携が図りやすいのも魅力の一つです。自分では判断できない場合などには、管理者や代表に電話で確認をすることが可能。日常的にコミュニケーションを多くとることで、緊急時にも相談ができるようにしています。

【取材】訪問看護ステーションささえーるでは、看護とリハビリの連携を大事にしています。 たとえば、看護師が対応している利用者さまで体調が良くなった際に「外を歩きたい」と要望があれば、リハビリスタッフに対応を依頼。逆に、リハビリスタッフが訪問した際に体調が優れない利用者さまがいれば、看護師をすぐに呼んで看てもらうことも。看護師とリハビリスタッフがそれぞれ足りない部分を補い合っています。 また、普段から職員同士でコミュニケーションを取れるように、飲み会や食事会といった交流の場を設けています。仕事のときには話しづらい内容でも、仕事以外のくだけた場所では話せることも。職種関係なく気軽に話せるように、定期的に開催していく方針です。 なお、当事業所では1人1台パソコンを支給し、記録業務には訪問看護ソフトを利用しています。利用者さまの情報はパソコンから自由に記録・閲覧が可能です。ICTも活用して情報連携を密に行っています。

【取材】訪問看護ステーションささえーるでは、看護とリハビリの連携を大事にしています。 たとえば、看護師が対応している利用者さまで体調が良くなった際に「外を歩きたい」と要望があれば、リハビリスタッフに対応を依頼。逆に、リハビリスタッフが訪問した際に体調が優れない利用者さまがいれば、看護師をすぐに呼んで看てもらうことも。看護師とリハビリスタッフがそれぞれ足りない部分を補い合っています。 また、普段から職員同士でコミュニケーションを取れるように、飲み会や食事会といった交流の場を設けています。仕事のときには話しづらい内容でも、仕事以外のくだけた場所では話せることも。職種関係なく気軽に話せるように、定期的に開催していく方針です。 なお、当事業所では1人1台パソコンを支給し、記録業務には訪問看護ソフトを利用しています。利用者さまの情報はパソコンから自由に記録・閲覧が可能です。ICTも活用して情報連携を密に行っています。